クレジットカードの様に、決済時に自動的にポイントを付与するものや、専用のポイントカード、レンタルビデオの会員証を作成して、支払い時に提示するとポイントを付与するものがある。また、ポイントカードや会員証にクレジットカード機能を合わせた物もある。近年は生協もポイントサービスを取り入れている。
＜クレジットカード＞
店頭での決済、ネット上での決済、何れの場合でも、クレジットカードを使用した決済では、自動的に決済高に応じた点数が加算、記録される。リボルビング払いで決済するとポイントを割増にする等の特典が付与されている事もある。一定の点数に達すると、予め用意された賞品との交換や商品券との引き換えを行う。また、ポイントを、ネット上のショッピングの決済に充当する事ができるものもある。取得したポイント毎に一定の有効期限が設けられていることが多い。
尚、特定の決済がポイントサービスの対象とならないカードや、ポイントサービス自体が存在しないカードも一部存在する。
＜専用のポイントカード＞
業者が発行する専用のポイントカードを、商品の購入時に提示する事でポイントサービスの対象となる。形式としては、業者が運営するポイントサービスシステムに参加する会員であり、その会員証という形を取る事が多い。無償で発行する業者と、所定の料金をとって発行する業者がある。購入金額に応じて発生したポイントが加算、記録される。ポイントを次の商品の購入時に支払いに充当して実質的な割引を行う形式と、一定の点数に達したら商品券との引き換えを行う形式がある。有効期限については、取得したポイントごとに所定の有効期限をもつものと、カードを一定期間内に提示してポイントの出し入れをすれば有効期限を繰り越せるもの、例えば最後にポイントの出し入れがあってから1年有効など、があり、発行元によって異なる。
加算するポイントの換算率や条件の提示に際しては、主に現金・デビットカードによる支払い時の率を表示する事が多い。クレジットカードによる決済ではポイントの率を下げたり、ポイントの加算を行わないこともある。また、セール期間中はポイントの率をアップすることもある。
業者が発行する提携クレジットカード（ハウスカード）がポイントサービスを担う事も多い。或いは、ポイントサービスの会員証にクレジットカード機能を付与する事もある。これも広義でハウスカードと見なせる。
＜会員証＞
レンタルビデオ等の会員証をそのままポイントカードとして用いる（例.TSUTAYA等）。会員証そのものがポイントカードになるので、特に料金は必要としないが、有効期限（1年の物が多い）があるので、継続しないとポイントは失われる。
＜マイレージサービス＞
特に航空会社で行っている同様のサービスは、マイレージサービス（英語"Frequent Flyer Program" = 頻繁に飛行機を利用する人のプログラム）という。マイレージサービスでは利用ポイント点数をマイルと呼ぶ。航空会社が専用のカードを発行したり、ハウスカードにポイントサービスを担わせて、搭乗時にこれらを提示することでマイルを付与する。複数の会社でグループ（航空連合）を作り、そのグループ内の会社間では共通にマイル加算や賞品などの引き換えが可能である。詳細はマイレージサービスを参照のこと。
＜商店街・ショッピングモール＞
商店街や、ショッピング・モール、デパートのテナント相互で共通のポイントカードを発行しているところもある。ポイントサービス加盟店で買い物をするとポイントが加算され、所定のポイントに達すると加盟店共通の商品券等と交換する形態が多い。セール時には、くじ引きでポイントアップする事もある。
また、Suica、PASMO等IC乗車カード全てがそのままポイントカードとして利用できる、地域ポイントカードのシステムが開発・運営されており、東京都内のJRや私鉄沿線の商店街では利用客の大多数がSuica等を所持・携帯していること、新規カード発行費用の負担削減、等の理由からこのシステムを導入する動きが広まっている[1]。
＜生協＞
生協では年度毎に利用高割り戻しを行うが、近年は、これに代えて店舗利用者にポイントサービスを取り入れるところもある。組合員証がそのままポイントカードとして使われる（例
コープこうべ、コープさっぽろ）。なお、生協によってはためたポイントを出資金にあてることも可能で、その出資金は組合員解約時に返還されるため、実質ためたポイントを現金還元することも可能な場合もある。
＜買い物袋＞
小売店等でポイントサービスを扱う場合、買い物袋、ポリ袋（レジ袋）が不要であると告げると、所定のポイントを加算するところもある。なお、現在でも「買い物袋カード」として独立したスタンプカードの形式を取り、所定のスタンプを押す形式の物もある。
＜共通スタンプ＞
昭和30年代に始まった全国共通のポイントサービス。同サービス加盟店で買い物をしたりサービスを利用することで、トレーディングスタンプと呼ばれる切手状のシートが利用者に提供される。このスタンプを専用台紙に貼り付け、共通スタンプ運営元の会社に送付することで、同社が発行するカタログに記載されてる商品と交換することができる。現在ではカード型のポイントサービスに形態が変化しているが、以前のスタンプでの商品の交換に応じる例が多い。（例：グリーンスタンプ、ブルーチップ）参考：100円の商品を10%引きで買うと11個では990円となる。ところが、100円の商品を10%ポイント還元で買うと、10個買って
1,000円+100ポイントになる。もう1個をポイントで買うと、11個買うのに1,000円支払うことになり、客にとっては割高になる。逆に店からすれば10円余計に取れることになるが、ポイント還元のためのシステム費用がかかるので10円まるごと儲けにはならない。
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